2024年09月16日
この記事では、ヤマダ電機でのパソコン処分について幅広くまとめています。デスクトップ・ノートともに小型家電に該当するパソコンですが、精密機器でもあり処分方法は限られています。
大手家電量販店はパソコン処分に対応しており、ヤマダ電機も処分が可能です。
ヤマダ電機のパソコン処分方法やデータ消去サービス、注意点などを紹介するため、これからパソコンを処分予定の方は参考にしてください。
記事の目次
平成25年4月に小型家電リサイクル法が施行されて以降、家電量販店ではパソコンの回収が行われています。
大手家電量販店のヤマダ電機もパソコン処分に対応しており「店舗への持ち込み回収」「WEB限定の無料処分サービス」の2通りの方法から選択できます。
それぞれの特徴にも応じて、自身にとって最適な方法をとりましょう。
ヤマダ電機は、不要になった小型家電を回収する「小型家電回収サービス」を店舗で実施中です。
小型家電リサイクル法の対象品に限り、店舗に持ち込んで品目ごとの料金を支払うことで引き取ってもらえます。
このサービスにおけるパソコンの処分料は無料のため、近場にヤマダ電機がある方は不要になったパソコンを持ち込むことで手軽かつお得に処分が可能です。
ヤマダホールディングスのグループ会社「インバースネット」が提供する、WEB限定の無料処分サービスの利用でもパソコン処分が可能です。
店舗への持ち込みが必要なく、自宅から着払発送でパソコンを郵送するだけで引き取ってもらえるため、近場に店舗がない方はこのサービスを利用しましょう。
サービスの利用手順は以下の通りです。
無料処分サービスに申し込むと、ヤマダ電機の会員であれば店舗で利用できるヤマダポイント付与の特典も付いてきます。
費用をかけず、ポイントをもらってお得に処分したい方は、無料処分サービスに申し込みましょう。
ヤマダ電機でパソコンを処分する方法は2通りありますが、どちらを選ぶか悩んでいる方にはWEB限定の無料処分サービス利用がおすすめです。
おすすめの理由を以下に挙げるため、魅力に感じる方は無料処分サービスの利用を検討してください。
無料処分サービスでは、壊れているものや型が古いもの、自作パソコンなどあらゆるパソコンの処分に対応しているのが特徴です。
家電量販店やメーカーによってはPCリサイクルマークの有無で回収可否を判断するケースもありますが、ヤマダ電機ではこのマークが付いていないパソコンも引き取り対象です。
壊れている・古いといった理由でゴミとして処分したいパソコンがあれば、無料処分サービスを活用しましょう。
パソコン本体との同梱発送に限り、付属品も無料で処分できるのが大きなメリットです。
純正品のマウスやキーボードはもちろん、液晶モニターなどの周辺機器、後から購入した他メーカーの製品なども引き取ってもらえます。
壊れていたり不具合があっても引き取り可能なため、サービスを利用してパソコンまわりの不用品をまとめて片付けられます。
無料処分サービス利用時は、配送業者が自宅まで集荷に来てくれるので自身が店舗に持ち込む手間はかかりません。
処分対象のパソコン発送後、サイト上のフォームより申し込みを行うだけで手続きは完了するため、時間が取れない方でも都合のよいタイミングで実施できるのが特徴です。
パソコン処分前に重要なのが、個人情報の漏洩を防ぐためのデータ消去です。
サービスを利用するとパソコン処分時のデータ消去もまかせられるため、データ消去の方法が分からない方、急ぎ処分を進めてほしい方の利用におすすめです。データ消去の詳細については後述します。
ヤマダ電機におけるパソコンの処分は、データ消去にも対応しているため安心です。パソコン処分時に特に気をつけなければならないのがデータの取り扱いです。
個人情報の漏洩や悪用のリスクを回避するためにも、自身でデータ消去を実施しない場合は信頼できる業者に任せることが重要になります。
サービスの詳細を以下で紹介します。
ハードディスク破壊専用機器を用いて、パソコン内部でデータを保管するHDD・SSDを物理的に破壊するサービスです。
データ消去後は作業が確実に完了した証明となる「データ物理削除(破壊)証明書」も発行してもらえます。データ物理消去サービスの費用は1台につき5,500円(税込)です。
サービス利用時はハードディスク単体状態での受付となるため、自身で前もってHDD・SSDを取り外しておく必要があります。
ハードディスクを自身で取り外せない場合には別途料金が発生するため、料金の詳細についてはヤマダ電機に問い合わせてみましょう。
WEの無料処分サービスでも、パソコンを回収した段階でデータ消去を実施してもらえます。
ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)を取得する事業所にて専門的にデータを消去、また本体の故障等でシステム上のデータ消去ができない場合にはハードディスクの物理的破壊を実施してもらえるため安心です。
サービスではデータ消去後のパソコン返送は受け付けておらず、処分時のみの対応となります。
また、データ消去証明書等は発行してもらえないため、理解したうえで処分とまとめて依頼しましょう。
ヤマダ電機でパソコンを処分する場合の注意点をいくつか紹介します。それぞれの注意点を把握して、後悔のない適切な処分にしましょう。
ヤマダ電機の場合は無料処分サービスの利用でデータ消去まで対応してもらえますが、前述の通り輸送中の事故によってデータが漏洩するリスクはゼロではありません。
事業に関わるもの、また極めて秘匿性の高いデータが保存されている場合は、自分の手でデータ消去を事前に進めることをおすすめします。
自分でデータを消去する場合は、主に以下の方法から選びましょう。
ヤマダ電機はHDDやSSDが抜かれているパソコンでも回収してもらえるため、可能な方は自身でハードディスクを破壊すると費用を安く抑えられます。
無料処分サービスを利用する場合、ブラウン管モニターやタブレットパソコンについては処分不可となるため注意してください。
パソコン本体の処分時にキーボードやマウス、その他液晶モニターなどの付属品も同梱すれば引き取ってもらえますが、ブラウン管モニターは対象外です。
パソコンの形式もデスクトップ・ノート・一体型のいずれかであれば処分してもらえるので、自身のパソコンが問題なく処分可能か事前に確認しておきましょう。
ヤマダ電機の店舗によっては、パソコンの持ち込み処分が不可な場所もあります。
たとえば、沖縄県にあるヤマダ電機の店舗ではパソコンを含む小型家電の持ち込みを受け付けていません。
その他店舗においても状況に応じて持ち込みできないケースがあるため、持ち込み可否については各店舗に問い合わせてください。
無料処分サービスでは、以下のパーツが付いていなければ回収の対象外となります。
これらのパーツが抜き取られている製品を配送した場合は受け取ってもらえず、着払いで返送されるため注意してください。
サービス利用前にこれらパーツが付いたままか、よく確認しておきましょう。
自身で分解等を行わず使い続けたパソコンであれば、これらパーツはすべて付いているため心配は無用です。
自作パソコンを処分する場合、CPUやメモリを再利用したいからと取り外していると回収対象外となるため気をつけてください。
パソコン本体や付属品は引き取り対象ですが、プリンタやスキャナー、スマートフォンなどの品目は対象外です。
無料処分サービス利用時、これら対象外の製品をパソコンと同梱で発送した際は着払いで返送されるため無駄な費用が発生してしまいます。
これらの品目をまとめて処分したい場合には、パックプランを提供する不用品回収業者への依頼をおすすめします。
パックプランの価格もそれぞれで異なるため、適切な価格で提供している業者を選びましょう。おすすめの不用品回収業者については、こちらの記事も参考にしてください。
ヤマダ電機が提供するサービス以外でパソコンの処分をお考えの方には「粗大ゴミ回収隊」の利用もおすすめです。
パソコンをはじめ、処分が難しい小型家電は幅広く回収可能、付属品であるマウスやキーボードについてもパックプランでまとめてお得に引き取ります。
見積もりや現場出張にかかる費用は無料、作業前のキャンセル料は発生しないため、パソコンやその他不用品の処分を検討中の方でもお気軽にご相談をお待ちしています。
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