ヤマダ電機のパソコン回収・処分方法を解説！データ消去にも対応？
ヤマダ電機のパソコン回収・処分サービスについて解説します。
ヤマダ電機のパソコン回収は、店舗への持ち込みとWEB回収サービスから選べるので、ノートパソコンとデスクトップパソコンどちらの処分も可能です。
データ消去にも対応していることから、漏えいのリスクも最小限に抑えられます。
本記事で解説するヤマダ電機のパソコン回収サービスの内容を確認して、利用を決める際の参考にしてみてください。
また、ヤマダ電機以外の処分方法も紹介するので、自分に最適な処分方法を選べます。
目次
ヤマダ電機でパソコンを処分できる2つのサービス
平成25年4月に小型家電リサイクル法が施行されて以降、家電量販店ではパソコンの回収が行われています。
大手家電量販店のヤマダ電機もパソコン処分に対応しており「店舗への持ち込み回収」「WEB限定の無料処分サービス」の2通りの方法から選択できます。
それぞれの特徴に応じて、自身にとって最適な方法をとりましょう。
店舗への持ち込み回収
ヤマダ電機は、不要になった小型家電を回収する「小型家電回収サービス」を店舗で実施中です。
小型家電リサイクル法の対象品に限り、店舗に持ち込んで品目ごとの料金を支払うことで引き取ってもらえます。
このサービスにおけるパソコンの処分料は無料のため、近場にヤマダ電機がある方は不要の理由を以下に挙げるためになったパソコンを持ち込むことで手軽かつお得に処分が可能です。
WEB限定の無料処分サービス
ヤマダホールディングスのグループ会社「インバースネット」が提供する、WEB限定の無料処分サービスの利用でもパソコン処分が可能です。
店舗への持ち込みが必要なく、自宅から着払発送でパソコンを郵送するだけで引き取ってもらえるため、近場に店舗がない方はこのサービスを利用しましょう。
サービスの利用手順は以下の通りです。
- 配達業者（佐川急便）にWEBもしくは電話で集荷依頼をかける
- 発送後、公式サイト上のフォームより無料処分の申込みを行う
- 処分品の着荷と申込み両方の確認が取れれば手続き完了
無料処分サービスに申し込むと、ヤマダ電機の会員であれば店舗で利用できるヤマダポイント付与の特典も付いてきます。
費用をかけず、ポイントをもらってお得に処分したい方は、無料処分サービスに申し込みましょう。
インバースネットで回収処分できるパソコンは？
インバースネットでは、パソコン本体や周辺機器を無料で回収していますが、すべての機器が対象ではありません。
回収できるものと回収不可のものを事前に把握しておかなければ、申し込み後に返送されてしまう可能性があります。
回収対象を正しく把握して、スムーズに処分できるよう、確認しましょう。
回収対象はパソコン本体と周辺機器
インバースネットでは、ノートパソコンやデスクトップパソコンを中心に、幅広い種類のパソコン本体を対象としています。
パソコン本体であれば、故障しているものや付属品が欠品しているものでも回収可能です。具体的な回収対象品には、次のものがあります。
- ノートパソコン
- デスクトップパソコン
- 一体型パソコン（CRTブラウン管は除く）
- 自作PC
- HDD・SSDが抜き取られたパソコン
- 故障したパソコン
- PCリサイクルマークのない古いパソコン
- ラック型サーバ
- Mac（マック）
- 着脱キーボード付きのSurface
- 【パソコンと同梱発送で】液晶モニター
- 【パソコンと同梱発送で】PC付属品
- 【パソコンと同梱発送で】PCパーツ
パソコン本体と同梱で発送する場合は、液晶モニターやPC付属品、PCパーツなどの周辺機器も無料で処分できます。
メーカーが異なるモニターや複数台のモニターも、三辺合計160cm以内・重さ30kg以内であれば同梱可能です。
パソコン本体と一緒に発送すれば、周辺機器も追加費用なしで処分できます。
CRT（ブラウン管）ディスプレイなど回収不可のものも
インバースネットでは、パソコン本体以外の単品や一部の機器は回収対象外です。申し込み前に対象外の品目を確認しておかなければ、着払いで返送される可能性があります。
回収不可の品目は、次のとおりです。
- 液晶モニターのみ
- PC付属品・PCパーツのみ
- CRT（ブラウン管）タイプのパソコン
- スマホ
- タブレット
- 携帯電話（ガラケー）
- プリンター
- スキャナー
- ワープロ
- CPUが取り外されたパソコン
- メモリが取り外されたパソコン
- 電源が取り外されたパソコン
- マザーボードが取り外されたパソコン
- PCケース（筐体）がないパソコン
- ゲーム機
- デジカメ
- ビデオカメラ
- ipod/mp3プレイヤー
- ソフトウェア（CD/DVD）
- UPS（無停電電源装置）
- HDD・SSD以外の記憶媒体
液晶モニターやPC付属品は、パソコン本体と同梱すれば無料回収の対象となります。ただし、単品での発送は受け付けていないため、必ずパソコン本体を含めて発送しましょう。
WEB限定の無料処分サービス利用がおすすめの理由
ヤマダ電機でパソコンを処分する方法は2通りありますが、どちらを選ぶか悩んでいる方にはWEB限定の無料処分サービス利用がおすすめです。
おすすめの理由を以下に挙げるので、魅力に感じる方は無料処分サービスの利用を検討してください。
あらゆるパソコンの処分に対応
無料処分サービスでは、壊れているものや型が古いもの、自作パソコンなどあらゆるパソコンの処分に対応しているのが特徴です。
家電量販店やメーカーによってはPCリサイクルマークの有無で回収可否を判断するケースもありますが、ヤマダ電機ではこのマークが付いていないパソコンも引き取り対象です。
壊れている・古いといった理由でゴミとして処分したいパソコンがあれば、無料処分サービスを活用しましょう。
パソコンと同梱発送時は付属品も無料で処分可能
パソコン本体との同梱発送に限り、付属品も無料で処分できるのが大きなメリットです。
純正品のマウスやキーボードはもちろん、液晶モニターなどの周辺機器、後から購入した他メーカーの製品なども引き取ってもらえます。
壊れていたり不具合があっても引き取り可能なため、サービスを利用してパソコンまわりの不用品をまとめて片付けられます。
自身で持ち込む手間がかからない
無料処分サービス利用時は、配送業者が自宅まで集荷に来てくれるので自身が店舗に持ち込む手間はかかりません。
処分対象のパソコン発送後、サイト上のフォームより申し込みを行うだけで手続きは完了するため、時間が取れない方でも都合のよいタイミングで実施できるのが特徴です。
データ消去もまかせられる
パソコン処分前に重要なのが、個人情報の漏洩を防ぐためのデータ消去です。
サービスを利用するとパソコン処分時のデータ消去もまかせられるため、データ消去の方法が分からない方、急ぎ処分を進めてほしい方の利用におすすめです。データ消去の詳細については後述します。
ヤマダ電機はパソコンのデータ消去にも対応
ヤマダ電機におけるパソコンの処分は、データ消去にも対応しているため安心です。パソコン処分時に特に気をつけなければならないのがデータの取り扱いです。
個人情報の漏洩や悪用のリスクを回避するためにも、自身でデータ消去を実施しない場合は信頼できる業者に任せることが重要になります。
サービスの詳細を以下で紹介します。
データ物理消去サービス
ハードディスク破壊専用機器を用いて、パソコン内部でデータを保管するHDD・SSDを物理的に破壊するサービスです。
データ消去後は作業が確実に完了した証明となる「データ物理削除(破壊)証明書」も発行してもらえます。データ物理消去サービスの費用は1台につき5,500円(税込)です。
サービス利用時はハードディスク単体状態での受付となるため、自身で前もってHDD・SSDを取り外しておく必要があります。
ハードディスクを自身で取り外せない場合には別途料金が発生するため、料金の詳細についてはヤマダ電機に問い合わせてみましょう。
無料処分サービスでもデータ消去を実施
WEBの無料処分サービスでも、パソコンを回収した段階でデータ消去を実施してもらえます。
ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)を取得する事業所にて専門的にデータを消去、また本体の故障等でシステム上のデータ消去ができない場合にはハードディスクの物理的破壊を実施してもらえるため安心です。
サービスではデータ消去後のパソコン返送は受け付けておらず、処分時のみの対応となります。
また、データ消去証明書等は発行してもらえないため、理解したうえで処分とまとめて依頼しましょう。
ヤマダ電機におけるパソコン処分時の注意点
ヤマダ電機でパソコンを処分する場合の注意点をいくつか紹介します。それぞれの注意点を把握して、後悔のない適切な処分にしましょう。
処分時はデータ消去を忘れずに行う
ヤマダ電機の場合は無料処分サービスの利用でデータ消去まで対応してもらえますが、前述の通り輸送中の事故によってデータが漏洩するリスクはゼロではありません。
事業に関わるもの、また極めて秘匿性の高いデータが保存されている場合は、自分の手でデータ消去を事前に進めることをおすすめします。
自分でデータを消去する場合は、主に以下の方法から選びましょう。
- HDDまたはSSDを物理的に破壊する
- データ消去ソフトを利用する
- データ消去の専門業者に依頼する
ヤマダ電機はHDDやSSDが抜かれているパソコンでも回収してもらえるため、可能な方は自身でハードディスクを破壊すると費用を安く抑えられます。
ブラウン管モニターやタブレットパソコンは処分不可
無料処分サービスを利用する場合、ブラウン管モニターやタブレットパソコンについては処分不可となるため注意してください。
パソコン本体の処分時にキーボードやマウス、その他液晶モニターなどの付属品も同梱すれば引き取ってもらえますが、ブラウン管モニターは対象外です。
パソコンの形式もデスクトップ・ノート・一体型のいずれかであれば処分してもらえるので、自身のパソコンが問題なく処分可能か事前に確認しておきましょう。
持ち込み処分が不可な店舗もある
ヤマダ電機の店舗によっては、パソコンの持ち込み処分が不可な場所もあります。
たとえば、沖縄県にあるヤマダ電機の店舗ではパソコンを含む小型家電の持ち込みを受け付けていません。
その他店舗においても状況に応じて持ち込みできないケースがあるため、持ち込み可否については各店舗に問い合わせてください。
特定のパーツが付いていなければ回収してもらえないケースも
無料処分サービスでは、以下のパーツが付いていなければ回収の対象外となります。
- マザーボード
- CPU
- メモリ
- 筐体
- 電源
- 液晶(ノート、一体型の場合)
これらのパーツが抜き取られている製品を配送した場合は受け取ってもらえず、着払いで返送されるため注意してください。
サービス利用前にこれらパーツが付いたままか、よく確認しておきましょう。
自身で分解等を行わず使い続けたパソコンであれば、これらパーツはすべて付いているため心配は無用です。
自作パソコンを処分する場合、CPUやメモリを再利用したいからと取り外していると回収対象外となるため気をつけてください。
処分対象外の品目は着払いで返送される
パソコン本体や付属品は引き取り対象ですが、プリンタやスキャナー、スマートフォンなどの品目は対象外です。
無料処分サービス利用時、これら対象外の製品をパソコンと同梱で発送した際は着払いで返送されるため無駄な費用が発生してしまいます。
これらの品目をまとめて処分したい場合には、パックプランを提供する不用品回収業者への依頼をおすすめします。
パックプランの価格もそれぞれで異なるため、適切な価格で提供している業者を選びましょう。おすすめの不用品回収業者については、こちらの記事も参考にしてください。
ヤマダ電機以外のパソコン処分方法は？
ヤマダ電機のインバースネット以外にも、パソコンを処分する方法は複数存在します。処分方法により費用や手間、対応機器の範囲が異なるので、自分の状況に合うものを選択しましょう。
ヤマダ電機以外のパソコンの処分方法は、次のとおりです。
- パソコンメーカーの回収サービスを使う
- 他の家電量販店の回収サービスを使う
- リネットジャパンに回収してもらう
- 不用品回収業者に回収してもらう
- 自治体の小型家電回収ボックスを利用する
それぞれの特徴を理解すれば、最適な手段を選べます。
パソコンメーカーの回収サービスを使う
パソコンメーカーは、資源有効利用促進法（PCリサイクル法）に基づいて、自社製品の回収サービスを提供しています。
2003年10月以降に販売されたパソコンにはPCリサイクルマークが付いており、マークがあれば無料で回収可能です。マークがない古いパソコンの場合は、回収再資源化料金が発生します。
パソコンに保存されているデータは、利用者の責任において消去しておくことが推奨されているため、データ消去ソフトなどを使用して対応してください。
ただし、メーカーが倒産している場合や自作パソコンの場合は、パソコン3R推進協会が窓口となるため注意しましょう。
また、回収サービスは家庭系パソコンが対象です。法人で使用されたパソコンの場合は、異なるルールが適用される場合があることから、メーカーの窓口に直接確認してください。
他の家電量販店の回収サービスを使う
ヤマダ電機以外にも、ヨドバシカメラやビックカメラ、エディオンなどの家電量販店が、独自のパソコン回収サービスを提供しています。
各店舗によってサービス内容や条件は異なりますが、新しいパソコンを購入する際の下取りサービスや、小型家電リサイクル法に基づく回収ボックスの設置など、複数の選択肢が用意されているケースが多いです。
店舗により、パソコンの買い替え時に古いパソコンを無料で引き取ってくれるサービスや、一定の条件を満たせば宅配回収に対応している場合もあります。
ただし、回収対象となる機器の種類や状態、データ消去サービスの有無、処分費用の有無などは店舗ごとに異なるため、利用前に各店舗の公式サイトや窓口で詳細を確認しましょう。
ケーズデンキのパソコン回収サービスについての詳細を確認したい方は下記記事をご覧ください。
リネットジャパンに回収してもらう
リネットジャパンは、環境省・経済産業省から認定を受けた宅配便によるパソコン回収サービスを提供している事業者です。
パソコン本体を含む回収であれば、1箱分の宅配回収料金が無料なので、費用を抑えて処分できます。
申し込みはインターネットから24時間可能で、申し込み後に宅配業者が自宅まで回収に来てくれるため、重いパソコンを持ち運ぶ手間がかかりません。
パソコン本体と一緒であれば、周辺機器やケーブル類も同梱して処分できます。データ消去サービスも有料で提供されており、自分でデータ消去をおこなうのが不安な方でも安心して利用可能です。
不用品回収業者に回収してもらう
不用品回収業者は、自宅まで訪問してパソコンを含む不用品を回収してくれるサービスを提供しています。パソコン以外にも、家具や家電など複数の不用品をまとめて処分できるので、引っ越しや大掃除の際に便利です。
業者により即日対応が可能で、都合の良い日時を指定して回収を依頼できます。重いパソコンや大量の不用品を自分で運ぶ必要がなく、手間をかけずに処分できる点がメリットです。
ただし、回収費用は業者ごとに設定されており、ほかの処分方法と比較すると費用が高くなる傾向があります。
また、なかには不適切な料金を請求する悪質な業者も存在するため、事前に複数の業者から見積もりを取り、許可証を持つ正規の業者かどうかを確認しましょう。
自治体の小型家電回収ボックスを利用する
自治体では、小型家電リサイクル法に基づいて、公共施設や一部の商業施設に小型家電回収ボックスを設置しています。
回収ボックスの投入口にパソコンを入れるだけで処分でき、手続きが簡単で費用もかかりません。
ただし、回収ボックスの投入口には縦15cm×横40cm程度のサイズ制限があることが多く、デスクトップパソコンや大型のノートパソコンは投入できない場合があります。
投入できるのは、小型のノートパソコンや周辺機器などに限られるケースが一般的です。また、データ消去は利用者自身でおこなう必要があるので、事前にデータ消去ソフトを使用して対応しましょう。
回収ボックスの設置場所や対象品目は自治体によって異なるため、事前に自治体の公式サイトや窓口で確認してください。
まとめ｜パソコン処分は自分に合った適切な方法を選ぼう
ヤマダ電機のパソコン回収は便利ですが、ほかのサービスを検討したい方やパソコン以外の不用品もまとめて処分したい方には、「粗大ゴミ回収隊」の利用もおすすめです。パソコンや少量の付属品のみであればヤマダ電機もおすすめですが、プリンターやスキャナーなどの周辺機器もまとめて捨てたい方には、不用品回収業者を利用したほうが、手間を少なくできます。
処分が難しい小型家電は幅広く回収可能、付属品であるマウスやキーボードについてもパックプランでまとめてお得に引き取ります。
見積もりや現場出張にかかる費用は無料、作業前のキャンセル料は発生しないため、パソコンやその他不用品の処分を検討中の方でもお気軽にご相談をお待ちしています。
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ヤマダ電機のパソコン回収に関するよくある質問
-
Q データ消去の「証明書」が必要な場合は、どう選べばよいですか？
A.ヤマダ電機ではHDD・SSDを専用機器で物理破壊し、「データ物理削除(破壊)証明書」を発行する有料サービス（1台5,500円・税込）が案内されています。
一方で、WEB限定の無料処分サービスでも回収後にデータ消去は実施されますが、証明書の発行はない旨が記載されています。
社内監査・委託元への報告などで証跡が必須なら、証明書発行の可否を最優先で確認してください。証明書が必要な台数が多い場合は、回収と消去を分けて運用（媒体だけ別管理）すると管理が楽になります。 -
Q HDD/SSDを抜いたPCや、パーツ欠品のPCでも回収できますか？
A.インバースネットの回収対象には「HDD・SSDが抜き取られたパソコン」が含まれているので、可能です。
ただし無料処分サービスでは、CPU・メモリ・マザーボード・筐体・電源（ノート/一体型は液晶も）など、一定パーツが欠けると回収対象外になり、着払いで返送される可能性があります。
再利用目的でパーツを外す前に、「回収に必要な最低構成」を決めておくとトラブルが減ります。機密データがある場合は、媒体だけ先に破壊・保管する運用も検討してください。 -
Q PC以外（プリンター・スマホ・周辺機器）も一緒に捨てたいのですが？
A.無料処分サービスでは、液晶モニターや付属品は「PC本体と同梱発送」の場合に限り無料処分でき、単品発送は不可とされています。
また、プリンター・スキャナー・スマホ・タブレット・ゲーム機などは回収できません。
「対象外を一括で片付けたい」ケースでは、回収範囲が広い方法を選ぶほうが手戻りを防げます。リチウムイオン電池を含む機器は扱いが分かれることがあるため、事前申告して安全に回収できる形に揃えると安心です。 -
Q 回収に出す前に、やっておくべきセキュリティ対策はありますか？
A.無料処分サービスでデータ消去に対応していても、輸送中事故などで漏えいリスクがゼロではありません。
とくに秘匿性が高いデータがある場合は、事前に自分の手で消去を進めることがおすすめです。
実務では「バックアップ→クラウド/アカウントのサインアウト→暗号化解除の確認→初期化（可能なら上書き）」までをセットでおこなうと事故が起きにくくなります。
法人端末はMDM（Intune等）の解除漏れで初期化後にロックされることもあるので、管理者側の手順も先に確認ください。 -
Q 宅配回収と訪問回収（不用品回収業者）は、どう使い分けるべきですか？
A.WEB回収は「集荷依頼→発送→フォーム申込み」という流れで、店舗へ行かずに着払発送で進められます。
同梱発送は三辺合計160cm以内・30kg以内の条件が示されており、複数台・周辺機器が多いと梱包設計が意外に難しくなります。
また店舗によっては持ち込み回収が不可なケース（例：沖縄の店舗）があるため、地域事情も先に確認しておくと安全です。
引っ越し前で時間がない・梱包が面倒・PC以外も大量にある場合は、日程調整の自由度が高い方法を選ぶと効率的になります。 -
Q
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