モバイルバッテリーはゴミとして処分不可!適切な方法や相場を紹介
2025.02.07
この記事では、不要なモバイルバッテリーの処分について幅広くまとめています。
外出時の必需品として持ち歩く方も多いモバイルバッテリーですが、不要になった場合も自治体のゴミとして廃棄ができず、どう処分すべきか悩む方も多いです。
安全に処分できる方法をいくつか紹介するため、自身の状況にも応じて最適な方法を選択してください。あわせて費用相場や注意点、処分前の放電・絶縁処理についても解説します。
目次
モバイルバッテリーの安全な処分方法5選
モバイルバッテリーを安全に処分できる主な方法を5つ紹介します。自治体のゴミ回収には出せないモバイルバッテリーですが、適切に処分できる方法はいくつかあります。
どの方法なら自分が所有する製品を処分できそうか、状況にも応じて最適なものを選択してください。
携帯ショップに持ち込む
ドコモやKDDI、ソフトバンクなどの大手通信事業者は、携帯電話本体や関連する充電器などを無償回収する「モバイル・リサイクル・ネットワーク」の取り組みに協力しています。
そのため、各携帯ショップに持ち込むことでモバイルバッテリーを回収してもらえます。
各店舗へ出向く予定がある場合などは、不要なモバイルバッテリーも持ち込んで処分してもらいましょう。
ただし、自社に関連する製品のみ回収を受け付けている店舗もあるため、持ち込み前に処分可否については要確認です。
リサイクルショップに持ち込む
状態のよいモバイルバッテリーであれば、リサイクルショップで買い取ってもらえるケースもあります。容量が大きいものなど、一定の需要が見込めるものは高値での売却も期待できます。
不用品としてただ処分するのはもったいないと感じる場合は、近くのリサイクルショップで引き取ってもらえないか問い合わせの上で査定してもらいましょう。
膨張しているものや正常に動作しないものは回収不可のため、注意が必要です。
リサイクル回収ボックスに入れる
大手家電量販店やホームセンター、市の公共施設などに設置されているリサイクル回収ボックスは、モバイルバッテリーの回収に対応しているケースもあります。
近場に回収ボックスがある場合は、手軽に利用ができて便利です。ただし、破損・膨張している製品は回収不可と定めているボックスがほとんどのため入れないように注意してください。
フリマアプリ・オークションに出品する
バッテリー持ちもよく、見た目的にも問題がない製品であればフリマアプリやオークションに出品するのも手段のひとつです。
梱包や配送のコストはかかるものの、設定する値段次第で多少の黒字も期待できます。サービス手数料や製品ごとの相場を調べた上で、少しでも利益を得られそうなら方法として検討しましょう。
不用品回収業者に依頼する
モバイルバッテリーの処分方法としても手軽なのが、不用品回収業者への依頼です。自宅まで回収に来てくれるため、どこかへ運搬する手間も省けます。
破損や膨張が確認できる製品など、他の方法で回収不可なケースも不用品回収業者であれば引き取ってもらえます。
依頼は有料ですが、確実に処分できる方法としてはおすすめです。
不用品回収業者に依頼する場合は、相場に見合う費用でサービスを提供する優良業者を選ぶことが大切です。
おすすめの優良業者はこちらでも紹介しているため、業者選びの参考にしてください。
モバイルバッテリー処分時の注意点
モバイルバッテリー処分時に押さえておくべき注意点を紹介します。精密機器のモバイルバッテリーは、前述した処分方法を選んでも場合によっては処分できないことがあります。
以下の点は把握した上で、適切な処分を心がけてください。
膨張したモバイルバッテリーは回収不可のケースが多い
膨張が確認できるモバイルバッテリーは、店舗持ち込みやリサイクル回収ボックスでは回収不可のケースがほとんどのため注意してください。
他のモバイルバッテリーと接触すると爆発・発火のリスクがあり、また外部からの衝撃で破裂する恐れもあるため、安全性の観点から引き取り対象外と定める場所が多いです。
この状態のモバイルバッテリーは処分方法がさらに限られてきますが、不用品回収業者であれば対応可能です。
単品はもちろん、他に処分予定の不用品がある場合にまとめて処分を依頼するとよいでしょう。
自治体のゴミ回収に出してはいけない
モバイルバッテリーは、自治体が定期的に回収する一般ゴミとして出してはいけません。
内部に含まれるリチウムイオン電池は外部からの強い衝撃で爆発するため、ゴミ回収中の運搬車や処理場で火災が起きたり、作業員が怪我をする恐れもあります。
自身が処分した後のことも考えて、適切な処分を心がけてください。
リサイクルマークがないものは要確認
多くのモバイルバッテリーには資源有効促進法で規定されているリサイクルマークが記載されていますが、中にはマークのない製品も存在します。
リサイクルマークのない製品を店舗持ち込みやリサイクル回収ボックスで処分する際は、対応の有無を事前に確認してください。
JBRC加盟メーカーでない製品の回収可否は要確認
小型充電式電池のリサイクルを推進する一般社団法人「JBRC」には、国内外のモバイルバッテリー販売メーカーの多くが加盟しています。
このJBRC加盟メーカー以外の製品を処分する場合は、店舗への事前確認が必要です。
場合によっては、加盟メーカー以外の製品は有料対応となるケースもあるので注意してください。
回収前は放電・絶縁処理を行う
モバイルバッテリーを回収に出す前は、内部にあるリチウムイオン電池の放電および絶縁処理を実施しましょう。
これらの処理を怠ると、店舗やボックスでの回収後に製品同士が接触してショートする危険があり、爆発のリスクも高まります。
店舗によってはこれら処理が実施されていない製品は回収不可なケースもあるため、持ち込む前に必ず実施してください。
モバイルバッテリーの処分費用相場
モバイルバッテリーの処分方法ごとの費用相場は、以下表の通りです。
処分方法 | 費用相場 |
---|---|
携帯ショップへの持ち込み | 無料 |
リサイクルショップへの持ち込み | 無料 |
リサイクル回収ボックス | 無料 |
フリマアプリ・オークションへの出品 | 無料(サービス手数料は別途発生) |
不用品回収業者への依頼 | 1,000円〜2,000円 |
モバイルバッテリーを引き取ってくれる箇所は多く、上記のように無料で対応してくれるケースは多いです。
ただし、それぞれの場所まで持ち込むコストはかかり、膨張したモバイルバッテリーは回収してもらえないリスクはあります。
不用品回収業者への依頼は費用がかかるものの、膨張・破損を含めたどのような状態のモバイルバッテリーも回収可能です。
不用品をまとめて処分したいタイミングで、お得なパックプランを提供する業者を探してモバイルバッテリーも回収してもらいましょう。
モバイルバッテリーの放電・絶縁処理の方法
モバイルバッテリー内部にあるリチウムイオン電池は、処分時に放電・絶縁処理がそれぞれ必要になります。
放電・絶縁処理を怠った状態で処分すると他のバッテリー・電池等と接触して爆発する恐れもあるため、安全のためにも必ず実施してください。
放電・絶縁処理の方法を以下で紹介します。
放電
モバイルバッテリーの放電方法は、残量がなくなるまでバッテリーを使い続けるという、手順自体は簡単な方法です。
スマートフォンやタブレットなどを接続の上、モバイルバッテリー本体の残量がゼロになるまで放置してください。
残量がゼロになったら再度充電はせず、処分する手前までそのままの状態で保管しておきましょう。
絶縁処理
モバイルバッテリーの絶縁方法は、モバイルバッテリーの端子部分にビニルテープ・セロテープ等を巻きつけるだけで簡単に実施できます。
これによりリサイクル回収ボックスに入れた際、他のバッテリーとの接触で爆発するリスクを予防できます。自身が処分する後の安全性も考えて、面倒に感じても実施してください。`
膨張したモバイルバッテリーを放置するリスク
モバイルバッテリーにはリチウムイオン電池が使われているため、経年劣化や強い衝撃が原因で膨張します。
膨張したモバイルバッテリーを放置しておくと、さまざまなリスクが懸念されます。
いずれも重大なリスクのため、膨張が確認できたモバイルバッテリーは早急に処分してください。
爆発や発火の恐れがある
モバイルバッテリーの膨張は、リチウムイオン電池が酸化することで発生するガスが原因ですが、このガスが充満した製品に衝撃を加えると爆発・発火の恐れがあります。
机やカバンの中など自身の近くで使用する機会も多く、爆発・発火が起こると巻き込まれて大怪我を負う可能性もあり大変危険です。
膨張したモバイルバッテリーは衝撃を加えないよう慎重に取り扱い、適切な処分方法で手放してください。
液漏れが発生する
膨張が原因で内部の電解液が漏れ出すことがありますが、液漏れしたモバイルバッテリーを素手で触るのも非常に危険です。
電解液が皮膚に触れると火傷のような痕ができる「化学熱傷」を引き起こしたり、目に入ると失明する恐れもあります。
身体的なリスクはもちろん、場合によっては通院による処置も必要で時間や費用といったコストも発生します。
液漏れが見られるモバイルバッテリーは、手や肌を保護した上で丁寧に取り扱い、すぐに処分を進めてください。
モバイルバッテリーの処分は「粗大ゴミ回収隊」も対応します!
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- 大型家具(ソファ、ベッド、タンスなど)
- 家電製品(冷蔵庫、洗濯機、エアコン、テレビなど)
- 楽器類(ピアノ、ギター、ドラムセットなど)
- スポーツ用品(バイク、自転車、トレーニングマシン、ゴルフクラブなど)
- 育児用品(ベビーカー、チャイルドシート、ベビーベッドなど)
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