2021年11月07日
この記事では、バイクの処分にかかる費用相場について解説します。
バイクの処分方法によっては費用がかかります。
また、無料で処分できる方法もありますが、バイクの状態によっては費用がかかる点に注意が必要です。
予想以上に費用がかかり、家計に支障をきたすような事態を防ぐためにも、バイクの処分費用について確認しておきましょう。
バイクの処分を検討しており、費用面で失敗したくない方はぜひ最後までご覧ください。
記事の目次
バイクの処分方法によって、費用相場が異なります。バイクの処分にかかる費用について、処分方法の種類ごとに詳しく見ていきましょう。
バイクの買取業者に依頼した場合、費用がかからないどころか対価として現金が手に入ります。
ただし、すべてのバイクが買取対象になるわけではありません。
また、買取対象にならない場合に処分したいのであれば、料金を支払うことで回収してもらえるケースがほとんどです。
高価買取を謳う業者の中には、信頼性が低い業者も存在するため慎重に選ぶ必要があります。
不用品回収業者の中には、バイクの回収も引き受けている業者がいます。
不用品回収業者に依頼した場合は料金を支払う必要があります。
バイクの回収・処分料金は業者によってまちまちです。
料金相場は20,000~50,000円程度です。
ただし、他にも不用品の回収を依頼した場合は、まとめて不用品回収を依頼することで割引料金で回収できる可能性があります。
また業者によっては、買取サービスを行っている場合もあります。バイクの買取業者に依頼するのと同様に現金が手に入る可能性もある処分方法です。
廃車になるバイクでも壊れたバイクでも回収できるので、処分方法としては最もお得な方法だと言えます。
廃棄二輪車取扱店は環境大臣の指定を受けて、廃棄物のバイクの収集と運搬を行う業者です。
無料で引き取ってもらえることが多いのですが、出張引き取りは基本的に有料です。
また、故障や破損があるバイクについては、有料で引き取りを依頼できます。
バイクの解体処分業者に依頼する場合、1~2万円程度の費用がかかります。
解体したパーツは自分で売却することも可能ですが、そのまま引き取ってもらった方がよいでしょう。
パーツが売れるとも限らず、相手とのやり取りや発送などに手間がかかります。
バイクの廃車手続きは業者が代行することが一般的ですが、自分で処分する場合に備えて廃車手続き方法を確認しておきましょう。
手続きは無料で行えますが、解体時には別途費用がかかります。手続き場所や必要書類は次のとおりです。
排気量125CC以下のバイクや原付は、ナンバープレートを管轄している市町村で手続きします。
廃車申告書に必要事項を記入して、自動車検査証と印鑑、ナンバープレートと一緒に提出します。
126CC以上、250CC以下のバイクを廃車にする場合は、ナンバープレートを管轄する運輸局で手続きします。
軽自動車届出済証返納書に必要事項を記入し、自動車検査証と印鑑、ナンバープレート、自賠責保険証明書と共に提出します。
251CC以上のバイクもナンバープレートを管轄する運輸局で手続きします。
軽自動車税申告書を記入して自動車検査証と印鑑、ナンバープレート、自賠責保険証明書と共に提出します。
バイクを処分する際は、費用面で損失を受けないために次の注意点を守りましょう。
バイクを処分する際は、買取相場を調べましょう。
廃車として処分するのではなく買取を依頼することで、費用がかかるどころか現金を受け取れる可能性があります。
買取相場は、大手買取業者のWEBサイトや口コミなどで調べましょう。
故障歴や状態などで買取金額が変動する点には注意が必要です。
また、複数の買取店に査定を依頼して、大体の相場をつかむのも1つの方法です。
バイクを処分する際は、業者の信頼性を十分に確認しましょう。
高価買取を謳っているのに、相場よりも低い査定額を提示して、相場よりも高いなどと言い買取を迫る悪質な業者も存在します。
業者の口コミや評判を確認するとともに、複数の業者に査定を依頼することでトラブルを防げるでしょう。
また、不用品回収業者に処分を依頼する場合は、バイクの引き取り実績をチェックしてみてください。
その他、回収のスピード感や丁寧さ、料金関連のトラブルの有無などについても調査が必要です。
バイクを処分するときは、買取と回収のどちらの場合でも費用に納得したうえで依頼しましょう。
また、回収後に追加料金を請求されるケースは基本的にありません。
予期せぬ作業が発生した場合に追加料金がかかるのですが、バイクを回収する際にそのようなことが起きる可能性はほとんどありません。
これは、バイクは駐車場や家の敷地内に置いており、階段を使って運び出すような作業が発生しないためです。
見積もり以上の料金がかからないことを確認し、業者から明確な回答を得られた場合に限り買取・回収を依頼しましょう。
廃車手続きを行うのには手間がかかるので、廃車手続きを代行できる業者に依頼しましょう。
自分で手続きする場合は、車検証や印鑑、本人確認書類、廃車申告書などが必要です。詳しくは、自治体の窓口に確認を取りましょう。
バイクを処分するのであれば、粗大ゴミ回収隊がおすすめです。
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