パソコンはどう処分する？処分方法・費用・売却できるケースを解説

パソコンの処分方法やかかる費用を解説します。

基本的にパソコンは家庭ゴミとして処分できないことから、処分してもらえる業者やサービスを選定しなければなりません。

同時に、データ消去を適切におこなわないと、個人情報の流出につながるリスクがあるので、正しい方法を確認しましょう。

本記事で解説するパソコンの処分方法や処分費用を確認すれば、自分に合う方法を見つけられるので、ぜひ参考にしてください。

パソコンは多くの自治体で家庭ゴミとして処分できない

パソコンは、家庭ゴミとして処分できません。資源有効利用促進法により、パソコンメーカーによる回収が義務付けられているためです。

しかし、2013年に施行された小型家電リサイクル法に基づき、回収できる地域も多いので、お住まいの地域のルールを確認しましょう。

法律による規制内容と自治体ごとの対応を確認して、適切にパソコンを処分してください。

パソコンは資源有効利用促進法の対象品目

パソコンは資源有効利用促進法により、メーカーによる回収とリサイクルが義務付けられた対象品目です。資源有効利用促進法は、希少金属などの有用な資源を含む製品を回収し、再利用を目的としています。

パソコンには金や銅、レアメタルなどの貴重な資源が含まれており、2003年10月から家庭用パソコンがこの法律の対象となりました。

対象製品には、デスクトップパソコン本体やノートパソコン、液晶ディスプレイなどが含まれます。マウスやキーボードなどの周辺機器は対象外ですが、本体と一緒に回収してもらえるケースもあるでしょう。

資源有効利用促進法により、パソコンメーカーは使用済み製品の回収とリサイクルをおこなう義務を負っています。

小型家電として回収する自治体もある

一部の自治体では、小型家電リサイクル法に基づき、パソコンを小型家電として回収しています。

小型家電リサイクル法は、資源有効利用促進法とは別の法律で、自治体が主体となって小型家電を回収する制度です。これにより、自治体の判断でパソコンを小型家電として回収できるようになりました。

具体的な例として、さいたま市や横浜市では投入口（30cm×15cm）に入るサイズのノートパソコンなどを小型家電として回収しています。

小型家電リサイクル法の認定事業者による宅配便回収では、東京23区すべての区でパソコンの回収を利用できます。回収ボックスの設置場所や対象品目は、自治体の公式サイトで確認してください。

パソコンの処分前の準備

パソコンを処分する前には、必ず適切な準備をおこなう必要があります。アカウント情報の残存や有料ソフトのライセンスの浪費を防ぐためです。

また、周辺機器や内蔵パーツの扱いを誤ると、想定外の追加費用が発生する可能性もあります。準備を適切におこなえば、個人情報の流出リスクを抑えつつ、ライセンスを新しいパソコンで活用可能です。

アカウントやクラウド連携を解除する

パソコンを処分する前には、各種アカウントやクラウドサービスとの連携を必ず解除しましょう。

解除すべきアカウントには、主に次のような種類があります。

• OSに紐づくアカウント（MicrosoftアカウントやApple IDなど）
• クラウドストレージサービス（Googleドライブ、OneDrive、Dropboxなど）
• ブラウザの同期機能
• メールクライアントのアカウント設定

各アカウントは、設定画面から「サインアウト」や「このデバイスを削除」といった操作で解除できます。

とくに複数デバイスでライセンスが制限されているサービスは、解除しないと新しいパソコンで利用できなくなる可能性もあるので注意が必要です。

適切にアカウントを解除すれば、個人情報の漏洩リスクを大幅に軽減できます。

OSやソフトのライセンス移行・解除を行う

パソコンを処分する前には、OSやソフトウェアのライセンスの移行・解除も必要です。

とくにライセンス数に制限があるソフトウェアは、古いパソコンでの認証を解除しないと、新規デバイスでのアクティベーションができません。ライセンス移行が必要な主なソフトウェアには、次のようなものがあります。

• Microsoft Office（買い切り版・サブスクリプション版）
• Adobe Creative Cloud（Photoshop、Illustratorなど）
• ウイルス対策ソフト
• その他の有料ソフトウェア

各ソフトウェアの公式サイトやアカウント管理画面から、デバイスの登録解除やライセンスの非アクティブ化をおこなえます。

ライセンスを適切に移行すれば、購入済みのソフトウェアを無駄にせず、新しいパソコンで継続的に利用可能です。

周辺機器・内蔵パーツの扱いを確認する

パソコンを処分する前には、周辺機器や内蔵パーツの扱いを事前に確認しましょう。

メーカーの回収サービスでは、マウスやキーボードなどの周辺機器を一緒に回収してもらえるケースもありますが、ディスプレイやプリンターは別途処分が必要になります。

また、増設したメモリやSSD、HDDなどの内蔵パーツは、取り外して新しいパソコンで使用したり、買取に出したりできるでしょう。

内蔵パーツを取り外す際は、メーカー保証や回収条件に影響しないか確認が必要です。とくにデータが保存されているHDDやSSDは、取り外して個別にデータ消去をおこなうと、より安全です。

パソコンの処分前にはデータ消去が必須

パソコンを処分する前には、必ずデータ消去をおこなわなければなりません。個人情報や業務データが第三者に渡り、悪用されるリスクがあるためです。

ファイルをゴミ箱に入れて削除しただけでは、専用ソフトでデータを復元できてしまうでしょう。データを完全に消去する方法として、次の3つの手段について解説します。

• データ消去ソフトを使用する
• ハードディスクを破壊する
• 特殊な装置で磁気をかける

適切なデータ消去方法を選択すれば、情報漏洩のリスクを回避し、安心してパソコンを処分できます。

データ消去ソフトを使用する

データ消去ソフトを使用すれば、パソコン内のデータを復元不可能な状態にできます。データ消去ソフトは、ハードディスクやSSDに無意味なデータを複数回上書きし、元のデータを完全に消去する仕組みです。

通常の削除やフォーマットでは、データの管理情報を消すだけで実データは残っているので、専用ソフトで復元されてしまうでしょう。

しかし、データ消去ソフトを使用すれば、復元ツールでも読み取れない状態にできます。

消去方式には、米国国防総省準拠方式（DoD 5220.22-M）やグートマン方式など複数の規格があり、上書き回数が多いほど安全性が高まります。

ただし、SSDの場合は通常の上書き方式が効果的でない場合もあるため、メーカー提供の専用ツールや「セキュア消去」機能の使用がおすすめです。

ハードディスクを破壊する

ハードディスクを物理的に破壊する方法は、データを確実に消去できる手段の一つです。物理的破壊とは、ハードディスクのプラッタ（データを記録する円盤）を直接破壊し、データの読み取りを不可能にする方法を指します。

自分で破壊する場合は、ハードディスクのケースを開けてプラッタを取り出し、複数箇所に穴を開けるか破砕が必要です。

ただし、破片が飛散する危険性や怪我のリスクもあるため、安全に配慮した作業が求められるでしょう。また、物理破壊したハードディスクは再利用できず、リサイクル時に別途費用が発生する可能性もあります。

確実性を重視する場合や起動しないパソコンのデータ消去には、物理破壊が適した選択肢です。

特殊な装置で磁気をかける

特殊な装置で磁気をかける方法は、ハードディスクのデータを短時間で完全に消去できる手段です。

磁気消去装置（デガウサー）は、強力な磁力を発生させてハードディスクの磁気記録を破壊し、データを読み取れない状態にします。

データ消去ソフトによる上書きと異なり、数秒から数分で処理が完了するため、大量のパソコンを処分する際に効率的です。磁気消去装置は高額なので、一般家庭での購入は現実的ではありません。

データ消去専門業者や一部の不用品回収業者が設備を保有しており、有料サービスとして提供しています。下記の記事でもパソコン処分前のデータ消去方法を解説しているので、併せて読んでみてください。

パソコンは無料で処分できる？

パソコンは、条件次第で無料処分が可能です。PCリサイクルマークの有無や、買取・譲渡といった処分方法により、費用をかけずに手放せるケースがあります。

ただし、パソコンの状態や処分方法で、有料になる場合もあるため注意が必要です。無料処分の条件を理解すれば、処分費用を節約しながら適切にパソコンを手放せます。

PCリサイクルマークがあれば無料のことが多い

PCリサイクルマークが貼付されているパソコンは、メーカーによる無料回収の対象です。

PCリサイクルマークは、2003年10月以降に販売された家庭用パソコンに貼付されているシールで、このマークがあればメーカーがリサイクル費用を負担済みであることを示しています。

PCリサイクルマークの対象となる製品は、次のとおりです。

• デスクトップパソコン本体
• ノートパソコン
• 液晶ディスプレイ（一体型含む）
• ブラウン管ディスプレイ

一方、2003年9月以前に購入したパソコンやマークが貼付されていない製品は、回収時に3,000～5,000円前後の費用が発生します。

また、自作パソコンや倒産メーカーの製品にはマークがないため、パソコン3R推進協会に有料で回収を依頼しなければなりません。

売る・譲渡などで無料処分ができることも

パソコンを売却や譲渡すれば、無料処分が可能です。動作するパソコンや比較的新しいモデルは、リユース業者やフリマアプリを通じて買い取ってもらえる可能性があります。

買取が成立すれば処分費用がかからないだけでなく、収入を得られる場合もあるでしょう。無料処分が可能な主な方法は、次のとおりです。

• リユース業者への買取依頼
• フリマアプリやオークションサイトでの販売
• 知人や家族への譲渡
• 不用品回収業者の買取サービス利用

また、付属品が揃っていたり動作不良がなかったりすると、買取価格が上がる可能性もあります。売却や譲渡を検討すれば、処分費用を抑えながら環境にも配慮したうえで処分可能です。

パソコンが高値で売れる条件は？

パソコンを高値で売却するには、いくつか条件があり、製造年の新しさや性能、状態ごとに買取価格が変動します。とくに需要の高いメーカーや最新OSを搭載したモデルは、高額査定が期待できるでしょう。

高値で売れるパソコンの条件には、次のものがあります。

• 製造年が新しい（目安：5年以内）
• CPU・メモリ・ストレージの性能が一定以上
• 動作不良や大きな破損がない
• 付属品がそろっている
• 人気メーカー・シリーズなど需要が高い
• OSが比較的新しい・正規ライセンスである

条件を満たすパソコンであれば、処分費用をかけずに売却できる可能性が高まります。

製造年が新しい（目安：5年以内）

製造年が新しいパソコンほど、高値で売却可能です。一般的に、製造から5年以内のパソコンは中古市場で需要があり、買取対象となりやすい傾向にあります。

また、製造から3年以内のモデルなら、現役で使用できる性能を持っているので高額査定も期待できるでしょう。製造年による買取価格への影響には、次のような傾向があります。

• 3年以内：高額買取の可能性が高い
• 3〜5年：状態や性能次第で買取可能
• 5〜7年：買取価格が大幅に下がる
• 7年超：買取不可となるケースが多い

製造年はパソコン本体の底面やシステム情報から確認できます。Windows PCの場合は「システム情報」、Macの場合は「このMacについて」から製造時期を確認可能です。

CPU・メモリ・ストレージの性能が一定以上

CPU・メモリ・ストレージの性能が一定以上のパソコンは、高値で買い取ってもらいやすくなります。中古パソコンの購入者は、日常的な作業やビジネス用途に快適に使える性能を求めている場合が多いです。

性能が低いパソコンは動作が遅く、最新のソフトウェアが使えない可能性もあるため、需要が限られてしまいます。高値で売れる性能の目安は、次のとおりです。

• CPU：Intel Core i5（第13世代）以上、AMD Ryzen 5（7000シリーズ）以上
• メモリ：8GB以上（16GB以上ならさらに高評価）
• ストレージ：SSD搭載、容量256GB以上

とくにSSDを搭載しているパソコンは、HDDモデルと比較して起動速度や動作速度が速いため、買取市場で人気があります。また、CPUが最新世代に近いほど、処理性能が高く評価されるでしょう。

動作不良や大きな破損がない

動作不良や大きな破損がないパソコンは、買取価格が高くなります。中古パソコンを購入する方は、すぐに使える状態の製品を求めているため、修理が必要な製品は敬遠されがちです。

動作不良があると修理費用がかかり、買取業者も在庫リスクを考慮して査定額を大幅に下げるか、買取不可と判断される可能性があります。

査定に影響する主な不良や破損の症状は、次のとおりです。

• 電源が入らない、起動しない
• 画面の割れやドット抜け、表示異常
• キーボードの一部キーが反応しない
• バッテリーの劣化（ノートパソコンの場合）
• 本体の大きな傷や凹み
• 異音や異臭がする

軽微な使用傷は査定への影響が少ないものの、動作に支障をきたす不良は買取価格を大きく下げる要因です。正常に動作するパソコンであれば、高値での売却が期待できます。

付属品がそろっている

付属品がそろっているパソコンは、買取価格が高くなる傾向にあります。反対に、購入時の付属品が欠けていると、買取価格が低下するので、注意しましょう。

とくにACアダプターなどの必須付属品がない場合は、買取不可となるケースもあります。査定額に影響する主な付属品は、次のとおりです。

• ACアダプター（電源ケーブル）
• バッテリー（ノートパソコンの場合）
• 元箱（外箱）
• 取扱説明書や保証書
• リカバリーディスク
• 付属のUSBケーブルやその他アクセサリー

元箱や説明書は必須ではありませんが、揃っていると査定額が数千円程度上がる場合もあります。付属品を保管しておき、売却時に一緒に提出すれば、より高い価格で買い取ってもらえるでしょう。

人気メーカー・シリーズなど需要が高い

人気メーカーやシリーズのパソコンは、中古市場での需要が高く、高値で売却できます。

とくに故障率の低さやサポート体制の充実で知られるメーカーのパソコンは、安心して使える点が人気です。また、特定の用途に特化したシリーズも、その分野のユーザーから高い支持を得ているでしょう。

高値で取引されやすい主なメーカーやシリーズは、次のとおりです。

• Apple（MacBook、iMac）：デザイン性と性能の高さで人気
• 富士通、NEC、パナソニック：国内メーカーの信頼性が高い
• Dell、HP、Lenovo：ビジネス向けモデルの堅牢性が評価される
• ゲーミングPCブランド（ASUS ROG、MSI、Alienwareなど）：高性能モデルの需要が高い

とくにAppleのMacは、デザイン性や独自のOSを求めるユーザーが多く、比較的古いモデルでも一定の価格で取引されています。

OSが比較的新しい・正規ライセンスである

OSが比較的新しく、正規ライセンスであるパソコンは、高値で買い取ってもらえます。

最新のOSを搭載したパソコンは、セキュリティアップデートやソフトウェアのサポートが継続されており、購入者が安心して長期間使用できるためです。

古いOSのパソコンは、サポート終了によりセキュリティリスクが高まり、最新ソフトウェアが動作しない可能性もあります。

また、正規ライセンスであることも重要で、海賊版や不正なライセンスのパソコンは買取不可です。

とくにWindows 11やmacOS最新版を搭載したパソコンは、今後数年間のサポートが保証されているため、中古市場で高く評価されます。

正規ライセンスの新しいOSを搭載していれば、買取価格の大幅アップに期待できるでしょう。

パソコンの処分方法と費用

パソコンの処分方法は複数あり、それぞれ費用やサービス内容が異なります。

自分の状況やニーズに合った方法を選択すれば、適切な費用で安全に処分可能です。

次の表を参考にして、処分方法ごとの費用を確認しましょう。

処分方法	処分費用の目安	データ消去
パソコンメーカーの回収サービス	無料（PCリサイクルマークあり） 3,000〜5,000円前後（マークなし）	有料オプション
家電量販店の引き取りサービス	1,000〜3,000円前後	店舗により対応可
リネットジャパンを利用する	無料（条件あり） ※PCを含めれば1箱無料	3,180円
不用品回収業者を利用する	無料〜10,000円前後 ※買取になれば無料	業者により対応可

それぞれのメリットとデメリットを確認して、自分に最適な方法を選びましょう。

パソコンメーカーの回収サービスを利用する

パソコンメーカーの回収サービスは、資源有効利用促進法に基づいた公式の処分方法です。
各メーカーが自社製品の回収とリサイクルをおこなうサービスで、Webサイトから申し込むと配送伝票が送られてきます。

パソコンを梱包して発送すれば、メーカーが適切にリサイクル処理をおこなう仕組みです。PCリサイクルマークがあれば無料、マークがない場合は3,000〜5,000円前後の費用がかかります。

項目	内容
メリット	PCリサイクルマークがあれば無料で処分可能 メーカー公式のため安心感がある 自宅から発送できて手間が少ない
デメリット	マークがないと有料になる データ消去は有料オプション 申し込みから回収まで時間がかかる場合がある 即日処分には対応していない
おすすめの方	PCリサイクルマークがあるパソコンを処分したい方 公式ルートで安心して処分したい方 時間に余裕があり、自宅から発送したい方

メーカー回収サービスは、正規の処分ルートとして信頼性が高く、PCリサイクルマーク付きのパソコンを無料で処分できる点が大きな魅力です。

家電量販店の引き取りサービスを利用する

家電量販店の引き取りサービスは、店舗でパソコンを手軽に処分できる方法です。
ヤマダ電機やエディオン、ヨドバシカメラなどの主要家電量販店で実施されているサービスで、店頭に持ち込むだけで処分を依頼できます。

費用は1,000〜3,000円が一般的で、新しいパソコンを購入する際に下取りサービスを利用できる店舗もあるでしょう。データ消去サービスの有無は店舗ごとに異なります。

項目	内容
メリット	店頭に持ち込むだけで処分できる 新品購入時に下取りや割引が受けられる場合がある その場で処分が完了する
デメリット	基本的に有料（1,000〜3,000円前後） 店舗まで持ち込む手間がかかる 重いデスクトップパソコンの持ち込みが大変
おすすめの方	近くに家電量販店がある方 新しいパソコンの購入を検討している方 すぐに処分したい方 買い物ついでに処分したい方

家電量販店の引き取りサービスは、店頭で即日処分できる利便性が魅力で、新品購入時に活用すればお得に処分できます。

リネットジャパンを利用する

リネットジャパンは、国が認定する小型家電リサイクル法の認定事業者による宅配回収サービスです。自宅から宅配便でパソコンや小型家電を送るだけで処分でき、全国どこからでも利用できます。
パソコンを含む場合は1箱分の回収が無料になり、パソコンが含まれない場合は3,180円の費用がかかる仕組みです。

項目	内容
メリット	パソコン含む場合は1箱無料で処分可能 自宅まで回収に来てもらえる パソコン以外の小型家電もまとめて処分できる 全国対応で地域を問わず利用可能 データ消去サービスがある
デメリット	パソコンがないと有料（3,180円） 箱のサイズと重量に制限がある 回収日時の指定が必要 大型デスクトップは箱に入らない場合がある
おすすめの方	パソコンと一緒に小型家電も処分したい方 自宅から発送したい方 店舗が近くにない方 無料で処分したい方

リネットジャパンは、国の認定を受けた事業者として信頼性が高く、パソコンを含めば無料で処分できる点が大きな魅力です。

不用品回収業者を利用する

不用品回収業者は、自宅までパソコンを回収に来てくれる民間サービスです。
費用は無料〜10,000円前後が相場ですが、状態の良いパソコンは買取対応してもらえる場合もあり、その場合は処分費用がかかりません。

ほかの不用品もまとめて回収してもらえるので、引越しや大掃除の際に便利です。データ消去サービスの有無は業者ごとに異なるため、事前に確認しましょう。

項目	内容
メリット	自宅まで回収に来てもらえる 即日対応可能な業者もある 買取対応なら処分費用がかからない ほかの不用品もまとめて処分できる
デメリット	業者により費用が異なる 悪質業者に注意が必要 データ消去の対応が業者により異なる
おすすめの方	すぐに処分したい方 ほかの不用品も一緒に処分したい方 重いパソコンを運べない方 買取可能なパソコンを持っている方

不用品回収業者は、スピーディーな対応とまとめて処分できる利便性が魅力で、買取対応ならお得に処分できます。

各パソコンメーカーのパソコン回収サービス

主要なパソコンメーカーは、それぞれ独自の回収サービスを提供しています。メーカーごとに申し込み方法や回収の流れが若干異なるため、自分のパソコンメーカーのサービス内容を確認してください。

ここでは、代表的なメーカーの回収サービスとして、次の3社について解説します。

• 富士通
• NEC
• ソニー

各メーカーのサービス内容を把握して、スムーズに回収を依頼しましょう。

富士通

富士通は資源有効利用促進法に基づき、自社製パソコンの回収サービスを提供しています。PCリサイクルマークが付いた製品であれば無料で回収してもらえるため、費用を抑えて処分可能です。

回収サービスを利用する際は、次の手順を参考にしてください。

1. 富士通の公式サイトから回収を申し込む
2. 申込後に送付される「エコゆうパック伝票」を受け取る
3. パソコンを梱包して郵便局に持ち込むか、自宅まで集荷を依頼する

回収対象となる製品は、デスクトップパソコン本体やノートパソコン、液晶ディスプレイ、液晶一体型パソコンなどです。

PCリサイクルマークがない製品の場合、回収再資源化料金として3,000円程度が必要となります。

富士通製パソコンを使用している方には、メーカー回収は安心感があり、手続きもシンプルな処分方法といえるでしょう。

NEC

NECも資源有効利用促進法に基づき、自社製パソコンの無料回収サービスを実施しています。PCリサイクルマークが付いた製品であれば、回収費用は一切かかりません。

回収の手順は、次のとおりです。

1. NECの公式サイトから回収を申し込む
2. 申込完了後、「エコゆうパック伝票」が送付される
3. パソコンを梱包し、郵便局へ持ち込むか集荷を依頼する

回収対象となる製品には、デスクトップパソコンやノートパソコン、液晶ディスプレイなどが含まれます。マウスやキーボードといった付属品も、本体と一緒に梱包すれば回収可能です。

PCリサイクルマークがない製品の場合、回収再資源化料金として3,000～4,000円程度が必要になります。NEC製パソコンを使用している方は、メーカーの公式回収サービスを利用することで、安心して処分可能です。

ソニー

ソニーも資源有効利用促進法に基づき、VAIO製品を含む自社製パソコンの回収サービスを提供しています。PCリサイクルマークが付いている製品なら、無料で回収可能です。

サービスの利用する際は、次の手順で申し込みましょう。

1. ソニーの公式サイトから回収を申し込む
2. 「エコゆうパック伝票」が郵送で届く
3. パソコンを段ボールなどで梱包する
4. 郵便局へ持ち込むか、自宅への集荷を依頼する

回収対象製品には、ほかのメーカーと同じくデスクトップパソコン本体やノートパソコン、液晶ディスプレイ一体型パソコンなどが含まれます。キーボードやマウスなどの付属品も、パソコン本体と一緒に梱包すれば回収可能です。

ソニー製パソコンを所有している方は、メーカーの公式回収を利用してみましょう。

家電量販店のパソコン引き取りサービス

家電量販店の多くは、パソコンの引き取りサービスを提供しています。店舗によって引き取り条件や費用が異なるため、事前に確認しましょう。

各店舗の引き取り条件や費用、利用時のポイントを理解すれば、近隣の量販店で手軽にパソコンを処分できます。

ヤマダ電機

ヤマダ電機では、店舗持ち込みと宅配処分の2つの方法でパソコンを処分できます。店舗への持ち込みでは、小型家電リサイクル法に基づき、ノートパソコンやデスクトップパソコン本体を無料で回収可能です。

一方、ヤマダ電機グループのインバースネットによる宅配処分も利用できます。パソコン本体だけでなく、キーボードやマウスなどの周辺機器も同梱でき、着払いで発送するだけで処分可能です。

下記の記事では、ヤマダ電機のパソコン引き取りサービスについて解説しているので、併せて読んでみてください。

ケーズデンキ

ケーズデンキでは、店舗への持ち込みでパソコン本体を無料回収しています。小型家電リサイクル法に基づいたサービスで、費用をかけずに処分可能です。

故障したパソコンでも回収してもらえるため、動作しない古い機種も処分できます。ただし、PCモニターは有料での回収となり、550～2,200円程度の費用が必要です。

また、宅配での回収や訪問回収には対応しておらず、店舗持ち込みのみの受付となります。

下記の記事にてケーズデンキのパソコン回収サービスについて費用や手順を解説しているので、ぜひ参考にしてください。

エディオン

エディオンでは、店舗への持ち込みでパソコン本体を無料回収しています。

故障したパソコンでも回収してもらえるため、動作しない機種も処分可能です。ただし、液晶モニターは有料となり、23インチ以下は550円、24インチ以上は4,400円かかります。

データ消去が不安な方は、有料オプション（3,498円）でエディオンにデータ削除を依頼可能です。店舗が近い方や、データ消去サービスを利用したい方にとって、便利な処分方法といえるでしょう。

エディオンのパソコン回収にかかる費用の詳細や手順については、下記の記事で解説しています。

※内部リンク：パソコン 処分 エディオン

ヨドバシカメラ

ヨドバシカメラでは、店舗への持ち込みでパソコン本体を無料回収しています。小型家電リサイクル法に基づくサービスで、カーナビやデジタルカメラ、タブレット端末などと同様に、パソコンも対象です。

店舗持ち込みでは、ノートパソコンやデスクトップパソコン本体を無料で処分できます。ただし、液晶モニター（パソコン本体ではない）は別料金が発生するため注意が必要です。

宅配便リサイクルも利用可能で、3辺の合計が160cm以下、30kg未満の段ボール1箱につき2,000円程度で回収してもらえます。

ビックカメラ

ビックカメラでは、宅配便リサイクルと店舗での引き取りサービスを提供しています。

宅配便リサイクルでは、3辺合計160cm以下、30kg未満の段ボール1箱につき1,958円（税込）で回収可能です。

パソコン本体だけでなく、周辺機器や小型家電も一緒に詰められるため、複数の機器をまとめて処分したい方に向いています。

新しいパソコンを購入する際は、ノートパソコンに限り無料で引き取ってもらえます。データ消去が不安な方には、3,498円（税込）で消去サービスを依頼可能です。

リネットジャパンのパソコン回収サービスとは

リネットジャパンは、環境省・経済産業省から認定を受けた小型家電リサイクル法の認定事業者で、全国から宅配便でパソコンを回収しています。

パソコン本体を含む場合は送料無料で、壊れたパソコンでも回収可能です。自宅から宅配便で送るだけで処分が完了するため、店舗へ持ち込む手間がかかりません。

パソコン以外にも400品目以上の小型家電を一緒に詰められるため、まとめて処分したい方に便利なサービスといえるでしょう。

パソコン回収サービス利用の流れ

リネットジャパンのパソコン回収サービスは、自宅から簡単に利用できます。利用手順は、次のとおりです。

1. リネットジャパンの公式サイトから回収を申し込む
2. 不要なパソコンや小型家電を段ボール箱に詰める（3辺合計160cm以内、30kg以内）
3. 希望日時に宅配業者が自宅まで集荷に来る
4. 回収後、データ消去・リサイクル処理が行われる

パソコン本体が1台でも入っていれば、1箱分の回収料金が無料です。パソコンが含まれない場合、回収料金は1箱あたり1,848円（税込）かかります。

段ボール箱は自分で用意する必要がありますが、有料オプション（税込548円）で事前配送も依頼可能です。

パソコン以外に回収できるもの

リネットジャパンでは、パソコン以外にも400品目以上の小型家電を一緒に回収してもらえます。パソコン本体を1台でも含めば、1箱分の送料が無料になるため、まとめて処分するとお得です。

回収可能な主な品目には、次のものがあります。

• 携帯電話、スマートフォン、タブレット端末
• プリンター、スキャナー、外付けハードディスク
• キーボード、マウス、ACアダプター
• デジタルカメラ、ビデオカメラ、ゲーム機
• 電子レンジ、炊飯器、トースター
• ドライヤー、アイロン、電気シェーバー
• 扇風機、空気清浄機、加湿器

1箱（3辺合計160cm以内、30kg以内）に詰められるだけ詰めて送れるため、家電をまとめて処分したい方に便利です。壊れた機器でも回収してもらえるため、動作しないものも一緒に処分できます。

パソコンと一緒に不要な小型家電を整理したい方にとって、効率的な処分方法といえるでしょう。

パソコン処分時の不用品回収業者利用時のポイント

不用品回収業者を利用すれば、パソコンを自宅まで引き取ってもらえて便利ですが、業者選びには注意が必要です。

適切な許可を持たない業者に依頼すると、不法投棄や高額請求のトラブルに巻き込まれる可能性があります。信頼できる業者を選ぶことで、安全かつお得に処分可能です。

ここでは、次のポイントを解説します。

• 行政の許可を得た業者を選ぶ
• 買取対応ならお得に処分できる可能性あり
• 他の不用品も一緒に処分すれば割安に

各ポイントを押さえて業者を選択すれば、安心してパソコンを処分できます。

行政の許可を得た業者を選ぶ

不用品回収業者を利用する際は、必ず行政の許可を得た業者を選びましょう。家庭からのパソコンを含む不用品を回収するには、「一般廃棄物収集運搬業許可」が必要です。

無許可業者に依頼すると、次のようなトラブルが発生する可能性があります。

• 不法投棄され、依頼者も法的責任を問われる恐れがある
• 見積もりにない高額な追加料金を請求される
• 個人情報が適切に処理されず、流出する危険性がある

許可を持つ業者かどうかは、ホームページで許可番号を確認するか、自治体の環境課に問い合わせましょう。

「産業廃棄物収集運搬業許可」や「古物商許可」だけでは家庭の不用品は回収できないため、注意が必要です。

買取対応ならお得に処分できる可能性あり

不用品回収業者の中には、買取サービスを提供している業者もいるので、確認してみましょう。状態が良いパソコンであれば、処分費用がかからないどころか、買取金額を受け取れる可能性があります。

買取対象となりやすいパソコンの条件は、次のとおりです。

• 製造から5年以内の比較的新しい機種
• 正常に動作し、目立つ傷や破損がない
• 付属品（電源ケーブル、説明書など）が揃っている
• 人気メーカーの製品（Apple、富士通、NECなど）

買取価格がつかない場合でも、通常の回収料金で引き取ってもらえる業者が多いため、まずは査定を依頼してみましょう。

ほかの不用品と一緒に回収を依頼する場合、買取金額が回収費用と相殺されて、トータルの費用を抑えられます。

他の不用品も一緒に処分すれば割安に

不用品回収業者を利用する際、パソコンだけでなくほかの不用品も一緒に処分すると、1品あたりの単価を抑えられます。

多くの業者では基本料金が設定されており、回収品の量が増えても基本料金は変わりません。お得に処分できる主な理由は、次のとおりです。

• 基本料金（出張費、人件費など）が複数の品目に分散される
• トラック積み放題プランを利用すれば、定額で大量に処分できる
• 単品回収よりもまとめて回収する方が、業者側の効率が良い

引越しや大掃除のタイミングで、パソコンと一緒に古い家具や家電をまとめて処分すれば、個別に処分するよりも大幅に費用を削減できます。

下記の記事では、相場よりも安い粗大ゴミ回収業者をランキング形式で紹介しているので、併せて読んでみてください。

事業用パソコンは”産業廃棄物”として処分する

事業活動で使用したパソコンは、家庭用とは異なり産業廃棄物として扱われます。個人事業主やフリーランスの方が業務で使用したパソコンも、事業用とみなされる場合があるので、注意しましょう。

資源有効利用促進法に基づき、事業者が自らの責任で適切に処分しなければなりません。各処分方法の特徴を理解し、自社の状況に合った方法を選択することで、法令を遵守しながら適切に処分できます。

パソコンメーカーの法人向け回収を利用する

パソコンメーカーの法人向け回収は、資源有効利用促進法に基づいて適切に処分するサービスです。多くのパソコンメーカーが、事業用パソコンを対象とした法人向け回収サービスを提供しています。

主な利用手順は、次のとおりです。

1. メーカーの法人向け窓口へ回収を申し込む
2. 回収費用を支払い、配送用の伝票を受け取る
3. パソコンを梱包し、配送業者へ引き渡す

回収費用は1台あたり3,000～5,000円程度が一般的で、台数が多い場合は割引が適用される場合もあります。PCリサイクルマークが付いている製品でも、事業用として購入した場合は有料です。

メーカー回収のメリットは、適正なリサイクル処理が保証されている点と、マニフェスト（産業廃棄物管理票）が不要な点です。自社で使用していたメーカーの製品を処分する際に、信頼性の高い方法といえます。

産業廃棄物収集運搬業の許可を持つ業者に依頼する

事業用パソコンは、産業廃棄物収集運搬業の許可を持つ業者に依頼しましょう。自社の所在地を管轄する都道府県や政令市の許可を得た業者を選ぶ必要があります。

業者に依頼する際のメリットは、次のとおりです。

• ほかの事業系廃棄物と一緒にまとめて処分できる
• オフィスや倉庫まで引き取りに来てもらえる
• 大量のパソコンを一度に処分できる
• データ消去サービスを提供している業者もある

業者に依頼する場合、マニフェスト（産業廃棄物管理票）の発行と保管が義務付けられています。マニフェストにより、適正に処理されたことを証明できるため、法令遵守の観点からも絶対に守りましょう。

業者を選ぶ際は、許可証の確認と複数社からの見積もりがおすすめです。

法人向けリユース・買取サービスを利用する

比較的新しい事業用パソコンであれば、法人向けのリユース・買取サービスを利用して、処分費用をかけずに手放せます。

買取対象となりやすい条件は、次のとおりです。

• 製造から3～5年以内の機種
• 正常に動作し、外観に大きな破損がない
• 法人向けモデルや高性能な機種
• まとまった台数を一度に依頼できる

法人向けサービスでは、出張査定や一括回収に対応している業者が多く、オフィスから持ち出す手間が省けます。データ消去証明書を発行してくれる業者を選べば、情報漏洩のリスクも軽減可能です。

パソコンの入れ替え時期に、法人向けリユース・買取サービスを検討して、経済的に処分しましょう。

パソコン周辺機器の処分方法

パソコン本体と一緒に使用していたディスプレイやマウス、プリンターなどの周辺機器も、適切な方法で処分する必要があります。

周辺機器は製品ごとに処分方法が異なるので、それぞれの特性に応じて適切に選ばなければなりません。

各周辺機器の処分方法を理解して、パソコン本体と合わせて効率的に処分しましょう。

ディスプレイ

ディスプレイ（モニター）は、パソコン本体とは別の扱いとなり、処分方法や費用が異なります。

資源有効利用促進法の対象品目であり、メーカーによる回収サービスや家電量販店での引き取りが主な処分方法です。主な処分方法には、次のものが挙げられます。

• パソコンメーカーの回収サービス
• 家電量販店の引き取りサービス
• リネットジャパンなどの宅配回収サービス
• 不用品回収業者への依頼

PCリサイクルマークが付いているディスプレイであれば、メーカー回収で無料処分できる場合が多いので、まずは製品を確認しましょう。

下記の記事にてディスプレイを無料で処分する方法を解説しています。ぜひ参考にしてください。

マウス・キーボード

マウスやキーボードは小型家電リサイクル法の対象品目であり、比較的簡単に処分できます。サイズが小さいので、自治体の小型家電回収や家電量販店での無料回収が利用しやすい周辺機器です。

主な処分方法には、次のものがあります。

• 自治体の小型家電回収ボックス
• 家電量販店の店舗持ち込み
• リネットジャパンの宅配回収
• 不用品回収業者への依頼

ヤマダ電機やエディオンなどの家電量販店では、パソコン本体と一緒に持ち込めば無料で回収してもらえます。

キーボードのお得な処分方法については、下記の記事でまとめているので、併せて読んでみてください。

プリンター

プリンターは小型家電リサイクル法の対象品目であり、複数の処分方法から選択できます。サイズによっては粗大ごみとして扱われる場合もあるため、自治体のルールを確認しましょう。

主な処分方法は、次のとおりです。

• 家電量販店の引き取りサービス
• 自治体の粗大ごみ収集
• メーカーの回収サービス
• リネットジャパンの宅配回収
• 不用品回収業者への依頼

家電量販店では、新しいプリンターを購入する際に古い機種を引き取ってもらえるサービスを提供している場合が多いので、買い替え時に利用すると便利です。

下記の記事では、プリンターの処分方法をまとめています。費用や注意点なども紹介しているので、ぜひ活用してみてください。

まとめ｜パソコンは状況に合った方法で安全に処分しよう

パソコンは多くの自治体で家庭ごみとして処分できないことから、資源有効利用促進法に基づいた適切な方法で処分しなければなりません。

処分前には必ずデータを消去し、個人情報の流出を防ぎましょう。処分方法は、メーカー回収をはじめ、家電量販店の引き取りやリネットジャパンの宅配回収、不用品回収業者など多岐にわたります。

「粗大ゴミ回収隊」なら、パソコンをはじめとする不用品をまとめて処分可能です。年中無休で無料見積もりに対応しているので、ぜひ検討してみてください。
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