
燃えないゴミの処理方法とは?回収後の流れとリサイクルの実態を解説
燃えないゴミの処理方法を解説します。
ガラスや陶器、金属製品など、焼却処理に適さない素材のゴミは破砕・選別され、リサイクルまたは埋め立て処分が現状の方法です。
処理方法を理解すれば、分別の重要性がわかり、環境への負荷を減らす行動につなげられます。
燃えないゴミに該当するものの例から処理の流れ、リサイクルの実態などを解説するので、正しい分別と処分に役立ててください。
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燃えないゴミとは?該当するものの例

燃えないゴミとは、焼却処理ではなく破砕や選別によって処理されるゴミのことです。
ガラスや金属など、燃やすと処理施設に負担がかかる素材が該当し、自治体により一定サイズ以下といった条件が設けられている場合もあります。
燃えないゴミと定義される主な条件は、次のとおりです。
- 焼却処理に適していない素材である
- 破砕・選別による処理が前提となる
- 燃やすと処理工程に支障が出るもの
- 危険性が比較的低く、家庭ゴミとして回収できるもの
燃えないゴミの区分は自治体ごとに異なり、ここでは一般的な例を示しています。
具体的な燃えないゴミについて解説するので、それぞれ確認しましょう。
ガラス・陶器類
ガラスや陶器類は、燃えないゴミの代表的な品目です。
高温で焼却しても灰化せず、焼却炉の故障原因となるため、燃えないゴミとして分別されます。
ガラスや陶器類の例は、次のとおりです。
- 割れた食器やコップ
- 花瓶・灰皿
- 耐熱ガラス製の調理器具
- 陶器製の植木鉢
- 磁器製の置物
捨てる際は、新聞紙や厚紙で包み、袋に「ワレモノ」「キケン」と記載しましょう。回収作業員のケガを防ぐための配慮が求められます。
なお、飲料用のびんは資源ゴミとして回収される自治体が多いので、燃えないゴミには含まれません。
同じガラス製品でも分別が異なる点に注意が必要です。処分前に自治体のルールを確認してください。
金属製品
金属製品も燃えないゴミに分類されるものが多く、代表的なアイテムとして次のものが挙げられます。
- 鍋やフライパン
- 金属製のハンガー
- 包丁やはさみ以外の金属小物
- 工具類
金属は高温で溶解するため、焼却処理には適していません。また、燃やしても形状が残ることから、破砕・選別による処理が必要です。
しかし、金属は鉄やアルミなど素材ごとに分離しやすく、リサイクル率が高い点が特徴となります。
処理施設で粉砕・選別されたあと、製鉄所や金属加工業者へ送られ、新たな製品の原料として再利用されるのが一般的です。
ただし、サイズが大きい金属製品は粗大ゴミ扱いになることもあるので、事前に自治体のルールを確認してください。
小型の家電製品
ドライヤーや電気シェーバー、電卓などの小型家電も、燃えないゴミとして扱われることがあります。
内部に金属やプラスチックなど複数の素材が含まれており、焼却処理には適していません。
燃えないゴミとして出せる小型家電の例は、次のとおりです。
- ドライヤー
- 電気シェーバー
- 電卓
- アイロン
- 卓上扇風機
ただし、多くの自治体では小型家電リサイクル法に基づき、別途回収をおこなっています。
公共施設やスーパーに設置された回収ボックスを利用すれば、レアメタルなどの資源を効率的にリサイクル可能です。
燃えないゴミとして出す前に、リサイクル対象かどうかを調べましょう。
刃物・危険物
刃物や割れた危険物も、燃えないゴミとして分別されます。
家庭から出る刃物類は、適切に処理しないと収集作業員がケガをする恐れがあるので、注意が必要です。
具体的には、次のようなものが該当します。
- 包丁・ナイフ
- カッターの刃
- ハサミ
- カミソリ
- 割れた鏡
刃物を捨てる際は、刃の部分を厚紙や新聞紙で包み、テープで固定してください。
袋の外側に「危険」「刃物」などの表示を貼ると、作業員への注意喚起になります。
また、自治体によっては専用の回収方法を指定しているケースもあることから、事前に確認しましょう。
電池類(※自治体による)
電池類は、自治体ごとに燃えないゴミに分類される場合と、危険ゴミや資源ゴミとして別途回収される場合があります。
電池類が燃えないゴミや危険ゴミとして扱われる主な理由は、次のとおりです。
- 焼却処理ができない素材で構成されている
- 内部の金属や化学物質が環境に悪影響を及ぼす可能性がある
- 破砕・選別を経て適切に処理する必要がある
乾電池は、収集車の火災原因となるリスクがあることから、危険ゴミとして回収する自治体も多く見られます。
充電式電池は発火リスクがさらに高いため、家電量販店の回収ボックスへ持ち込みを求めるケースも少なくありません。
下記の記事では、燃えるゴミの処理方法を解説しているので、燃えないゴミとの分別を明確にするためにも、併せて読んでみてください。
燃えないゴミの処理方法|全体の流れ

燃えないゴミは、収集されたあとに複数の工程を経て処理されます。
焼却ではなく、破砕や選別を中心とした方法で資源の回収と最終処分される点が特徴です。
燃えないゴミは、次の流れで処理されます。
- 収集・処理施設へ運ばれる
- 破砕して細かくする
- 素材ごとに選別する
- リサイクルできるものは再利用される
- リサイクルできないものは最終処分される
それぞれの工程で、燃えないゴミがどのように扱われるのかを確認し、分別の重要性を把握しましょう。
1.収集・処理施設へ運ばれる
燃えないゴミは、収集日に各家庭から回収されたあと、専用の処理施設へと運ばれます。
収集車は燃えるゴミとは異なる車両を使用するケースが多く、硬い素材や鋭利な物を安全に運搬できる構造です。
処理施設は不燃ゴミ処理施設やリサイクルセンターと呼ばれ、自治体ごとに設置場所や規模が異なります。
収集されたゴミは施設内の搬入ヤードに集められ、次の工程である破砕処理へと進む流れです。
なお、収集から施設への輸送は通常1日〜数日以内に行われ、効率的な処理スケジュールが組まれています。
2.破砕して細かくする
処理施設に運ばれた燃えないゴミは、破砕機で細かく砕かれます。
大きなものはそのまま選別できないため、粉砕して処理しやすいサイズに変える工程が必要です。
破砕処理では、次のような機械が使用されます。
- 回転式破砕機:回転する刃でゴミを切断・粉砕する
- ハンマー式破砕機:打撃によって衝撃を与え、細かく砕く
- せん断式破砕機:刃と刃の間でゴミを引き裂くように粉砕する
破砕後のサイズは施設ごとに異なりますが、数センチ程度まで細かくするケースが一般的です。
ただし、電池やスプレー缶などが混入していると、破砕時に発火や爆発の危険があるので、分別の徹底が求められています。
3.素材ごとに選別する
破砕された燃えないゴミは、機械と手作業を組み合わせて素材ごとに選別されます。リサイクル可能な資源を回収するための重要な工程です。
選別には、主に次の方法が用いられています。
- 磁力選別:磁石を使って鉄製品を引き寄せて回収する
- 渦電流選別:アルミなど非鉄金属を電磁力で弾き飛ばして分離する
- 風力選別:軽いプラスチック片や紙くずを風で吹き飛ばして除去する
- 手選別:ガラスや陶器など機械で分けにくいものを作業員が目視で仕分ける
機械による自動選別と人の目による確認を併用し、精度の高い分別を実現しています。
ただし、分別が不十分なゴミが混入していると作業効率が大幅に低下するため、家庭での正しい分別が欠かせません。
選別後は、回収された金属類がリサイクル工程へ、それ以外は最終処分へと振り分けられます。
4.リサイクルできるものは再利用される
選別された金属類は、リサイクル資源として再利用されます。
鉄やアルミニウムなどの金属は、溶かして新しい製品の原料にする環境に配慮したシステムです。
リサイクルされた金属の用途には、次のものが挙げられます。
- 建築資材
- 自動車部品
- 家電製品の部品
- 鋼材や鉄筋
金属のリサイクルは、新たに鉱石から精錬するよりもエネルギー消費が少なく、環境負荷の低減につながります。
とくにアルミニウムは、リサイクルすると新規製造時に比べて大幅なエネルギー削減が可能です。
ただし、複数の素材が混在している製品や、汚れが付着したままの金属は、リサイクルが困難になる場合もあるでしょう。
分別時に汚れを落とし、素材ごとに分けて出すことで、リサイクル率の向上に貢献できます。
5.リサイクルできないものは最終処分される
破砕・選別を経てもリサイクルできない素材は、最終処分場へ運ばれます。
最終処分場とは、廃棄物を埋め立てる施設のことで、管理型埋立地と呼ばれる場所で処理されるケースが一般的です。
管理型埋立地では、次のような管理がおこなわれています。
- 地下水汚染を防ぐための遮水シートの設置
- 浸出水(雨水がゴミを通過した水)の処理設備
- 定期的な水質検査や環境モニタリング
陶器やガラス、複合素材で分離が難しいものなどは、資源として再利用できません。
破砕後に細かくなった状態で埋め立てられ、長期間にわたって管理されます。
埋立地の容量には限りがあるので、各自治体では燃えないゴミの減量化を推進中です。
燃えないゴミでリサイクルされるもの・されないもの

燃えないゴミとして回収された品目は、すべてが埋め立て処分されるわけではありません。
金属類など資源価値のある素材は選別後にリサイクルされますが、ガラスや陶器など再利用が難しいものは最終処分場へ運ばれます。
代表的な例を紹介しますが、実際の取り扱いは自治体の分別ルールや条例によって異なる点に注意してください。
リサイクルされるものの代表例
燃えないゴミの中でも、金属類は積極的にリサイクルされています。リサイクルされる代表的な品目は、次のとおりです。
- 鉄製品(鍋、フライパン、金属製の調理器具など)
- アルミ製品(アルミ製の小物、金属部品など)
- 金属を含む小型製品(金属部品が多い生活用品など)
鉄やアルミは、破砕・選別後に専門業者へ引き渡され、新たな製品の原料として生まれ変わります。
鉄は建築資材や自動車部品に、アルミは缶や電子機器の部品に再利用されることが一般的です。
金属を含む小型製品も、分解・選別を経て有用な素材が回収されています。
燃えないゴミを出す際は、金属製品をほかの素材と混ぜないことが大切です。
正しく分別すれば資源の有効活用につながり、環境負荷の軽減にも貢献できます。
リサイクルされないものの代表例
燃えないゴミの中には、素材の特性や技術的な制約から再資源化が難しいものが含まれています。
リサイクルできない品目を把握しておくと、分別時に判断しやすくなるので、代表的な例を確認しましょう。
- ガラス類(割れたガラス、耐熱ガラスなど)
- 陶器・磁器類(食器、植木鉢など)
- セラミック製品
- 複数素材が混ざり、分離が難しいもの
ガラスや陶器は、リサイクルが困難な素材の代表格です。
一般的なガラス瓶は資源ゴミとして回収されますが、割れたガラスや耐熱ガラスは成分が異なるため、通常のリサイクル工程には適しません。
リサイクルされない品目を出す際は、安全に処理されるよう、自治体のルールに従って適切に分別しましょう。
自治体ごとにリサイクル可否が異なることもある
燃えないゴミの中でも、小型家電や電池類は自治体ごとに扱いが異なります。
Aの地域では不燃ゴミとして回収される品目が、Bの地域では資源回収や拠点回収の対象となるケースも珍しくありません。
とくに小型家電については、専用の回収ボックスを設置して資源として回収する自治体が増えています。
対して、従来どおり燃えないゴミとして処理する地域も存在するので、引っ越しや転居の際は注意が必要です。
次の表は、自治体ごとのリサイクル可否の違いを示した例なので、参考にしてみましょう。
| 自治体 | 小型家電の扱い | 電池類の扱い |
|---|---|---|
| 渋谷区 | 不燃ゴミ 拠点回収を併用 |
乾電池は不燃、充電池は別回収推奨 |
| 横浜市 | 小型家電回収ボックスで資源回収 | 取り外して専用回収 |
| 千葉市 | 不燃ゴミとして回収 | 有害ゴミとして別回収 |
同じ品目でも自治体ごとに処理方法が異なることから、地域のルールを必ず確認してください。
分別方法を間違えると、リサイクルできるはずの資源が埋め立て処分される可能性があります。
燃えないゴミ処理の問題点と分別の必要性

燃えないゴミの処理には、埋立地の不足や処理コストの増加など多くの課題があります。
分別を正しくおこなわないと、リサイクル効率の低下や事故のリスクにもつながりかねません。
ここでは、燃えないゴミ処理における5つの問題点を解説します。
- 最終処分場(埋立地)が限られている
- 分別ミスで処理効率が低下する
- 発火・爆発などの事故のリスクがある
- リサイクルできない素材が多い
- 処理コストがかかる
問題点を理解すれば、分別の必要性がより明確になります。
最終処分場(埋立地)が限られている
燃えないゴミの最終的な行き先である埋立処分場は、全国的に残余容量が減少しています。
新たな処分場の確保も困難な状況が続いており、ゴミの分別やリサイクルが必要です。
埋立地が限られている主な理由には、次のものがあります。
- 適した土地の確保が難しい
- 周辺住民の理解を得るまでに時間がかかる
- 建設費用が高額になる
とくに都市部では、処分場の候補地となる広大な土地を見つけること自体が難しくなっています。
そのため、多くの自治体では遠方の埋立地まで運搬するケースも増えました。
処分場の延命化を図るには、燃えないゴミの量を減らす取り組みが欠かせません。
リサイクル可能な金属類をしっかり分別し、埋め立てに回るゴミを少しでも減らすことが、将来の処理問題を軽減する第一歩となります。
分別ミスで処理効率が低下する
燃えないゴミに燃えるゴミや資源ゴミが混入すると、処理施設の作業効率が大幅に低下します。
分別ミスが引き起こす具体的な問題は、次のとおりです。
- 破砕機に異物が詰まり、設備トラブルが発生する
- 手作業での再選別が必要になり、人件費が増加する
- 処理速度が遅くなり、回収全体のスケジュールに影響が出る
- リサイクル可能な資源が汚染され、再利用できなくなる
とくに問題となるのは、生ゴミや液体が付着した状態で捨てられたケースです。
金属やガラスに汚れが付いていると、選別精度が下がり、リサイクル率の低下につながります。
処理施設が効率よく稼働するためには、各家庭での正確な分別が欠かせません。
自治体の分別ルールを確認し、迷ったときは問い合わせてから処分しましょう。
発火・爆発などの事故のリスクがある
燃えないゴミに混入した電池や危険物は、処理過程で発火や爆発を引き起こす原因となります。
とくにリチウムイオン電池は、破砕機で圧力がかかると内部でショートし、火災につながるケースが報告されました。
廃棄物処理施設での火災は全国各地で発生しており、多くが電池類の混入によるものとされています。
火災が起きると、施設の一時停止や修繕費用が必要となり、地域全体のゴミ処理に影響を及ぼすでしょう。
発火・爆発リスクを防ぐためにも、次の点を意識してください。
- リチウムイオン電池は端子部分をテープで絶縁して出す
- 充電式電池は家電量販店や回収ボックスを利用する
- スプレー缶やライターは中身を使い切ってから廃棄する
- カセットボンベは穴を開けずに出す自治体のルールを確認する
正しい分別を心がけることで、処理施設での事故防止に貢献できます。
電池の正しい捨て方を詳しく知りたい方は、リチウムイオン電池の捨て方に関する下記の記事も併せて読んでみてください。
リサイクルできない素材が多い
燃えないゴミの大きな課題として、リサイクルが難しい素材の割合が高い点が挙げられます。
金属類は資源として再利用されやすい一方で、ガラスや陶器、セラミックなどは技術的・経済的な理由から再資源化が進みにくいことが現状です。
リサイクルが難しい主な理由として、次の点が挙げられます。
- 耐熱ガラスや強化ガラスは通常のガラスと融点が異なり、一緒に溶かせない
- 陶器や磁器は高温で焼き固められており、原料に戻すことが難しい
- 複数の素材が接着・溶接されている製品は分離にコストがかかる
埋立地の容量には限りがあるため、リサイクル技術の向上や製品設計の段階での工夫が必要です。
消費者としても、長く使える製品を選んだり、リサイクルしやすい素材の製品を購入したりして意識しましょう。
処理コストがかかる
燃えないゴミの処理には、燃えるゴミと比較して多くのコストが発生します。
破砕機や選別装置などの大型設備が必要であり、維持管理費用も継続的にかかるためです。
具体的には、次のようなコストが処理工程で発生します。
- 破砕・選別に使用する機械の電力費
- 設備の定期点検やメンテナンス費用
- 最終処分場への運搬費
- 埋立処分にかかる処分費
燃やして減量できる可燃ゴミとは異なり、燃えないゴミは形状を変えて埋め立てるしかないケースが多いです。
そのため、処分量に応じて費用がかさみやすい傾向にあります。
自治体の財政にも影響を与えることから、住民一人ひとりの分別意識が重要です。
まとめ|燃えないゴミは正しく分別して処分しよう

燃えないゴミは、ガラス・陶器類や金属製品、小型家電など、焼却処理に適さない素材で構成されています。
回収後は破砕・選別を経て、金属類はリサイクルされ、再利用できないものは最終処分場への埋立が現在の処理方法です。
しかし、埋立地の容量には限りがあり、分別ミスは処理効率の低下や事故リスクにもつながりかねません。
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燃えないゴミの処理に関するよくある質問
-
Q 自治体で回収してもらえない大型の金属製品は、不用品回収業者に依頼できますか?
A.自治体では一定サイズを超える金属製品は粗大ゴミ扱いとなり、事前申し込みや有料シールの購入が必要になります。
不用品回収業者であれば、大型の金属製ベッドフレームやスチールラックなども即日対応で回収可能です。
分解や搬出作業も業者が対応してくれるため、重量のある金属製品を自分で運ぶ手間が省けるでしょう。
急いで処分したい場合や、複数の不用品をまとめて処分したいときには便利なサービスといえます。 -
Q 小型家電を燃えないゴミとして出すべきか、リサイクルボックスに入れるべきか迷います。
A.自治体によって小型家電の扱いが異なるため、まずはお住まいの地域のルールを確認してください。
リサイクルボックスが設置されている地域では、レアメタルなどの資源を有効活用できるため、積極的な利用が推奨されています。
ドライヤーや電気シェーバーなど、回収ボックスに入るサイズであれば資源回収が環境面でもメリットが大きいでしょう。
大量の小型家電を一度に処分したい場合は、不用品回収業者に依頼すれば分別不要でまとめて回収してもらえます。 -
Q 割れたガラスや陶器を安全に処分する方法を教えてください。
A.割れたガラスや陶器は、新聞紙や厚紙でしっかり包み、袋の外側に「ワレモノ」や「キケン」と明記して出すのが基本です。
複数の破片がある場合は、段ボール箱に入れてガムテープで封をすると、より安全に処分できます。
包丁や鏡など鋭利なものも同様に、刃や破片部分を保護してから出してください。
大量の割れたガラスや陶器がある場合は、不用品回収業者に依頼すれば梱包から搬出まで対応してもらえるため、ケガのリスクを避けられるでしょう。 -
Q 引越しで出た燃えないゴミが大量にあり、自治体の回収日まで保管できません。
A.引越しのタイミングで大量の燃えないゴミが出た場合、自治体の清掃工場への持ち込み処分が可能であれば検討してみてください。
ただし、車両や搬入時間の制約があるため、すぐに対応できない場合もあります。
不用品回収業者であれば、指定した日時に自宅まで来て回収してくれるので、引越しスケジュールに合わせて処分可能です。
燃えないゴミだけでなく、粗大ゴミや家電など、引越しで出る不用品をまとめて処分できる点も大きなメリットといえるでしょう。 -
Q リチウムイオン電池を含む製品を燃えないゴミに出してしまうとどうなりますか?
A.リチウムイオン電池が混入したまま破砕機にかけられると、圧力により内部がショートして発火・爆発する危険性があります。
実際に全国の処理施設で電池類の混入による火災事故が多発しており、施設の一時停止や作業員の負傷につながるケースも報告されています。
スマートフォンやモバイルバッテリー、電動工具などに内蔵された電池は、必ず取り外して専用の回収ルートで処分してください。
取り外しが難しい製品や大量にある場合は、不用品回収業者に相談すれば適切な処分方法を案内してもらえるでしょう。



















